休職を考えたとき、生活費はどう整理する？

「少し仕事を休みたい。でも、生活費はどうしよう……」

心身がつらいとき、お金のことまで考えるのは大きな負担ですよね。
HSPさんの中にも、先の支払いが気になって、休む相談をためらっている方がいるかもしれません。

僕自身、休職していたときは「これからいくらお金がかかるんだろう」「いつまで休職が続くんだろう」と、見通しが立たないことが不安でした。

僕の場合は、先に有給休暇を使い、その間は給与が支払われました。有給休暇を使い切ってからは、傷病手当金を利用しました。これは僕の場合の流れで、給与や休暇の扱いは勤務先によって異なります。

傷病手当金には金銭的に助けられましたが、休んでいる間も支払うものは多く、負担はけっこう重かったです。心身を休めたい時期に、お金の不安も抱えるのは心細いですよね。

今、同じように先のことが気になっているHSPさんにも、少しでも不安を減らしてほしい。そんな気持ちで、生活費について確認できることをまとめました。読みながらつらくなるときは、途中で休んでも大丈夫です。できそうなところだけ、一緒に整理していきましょう。

まずは、次の3つに分けてみてください。

・休んでいる間も必要なお金
・入ってくる見込みのお金
・それぞれの支払日と入金時期

一度に家計を完璧に整える必要はありません。わからないところは「確認すること」として残したままで大丈夫です。
この記事では、会社に在籍したまま、病気や不調による休職を考えている方に向けて、生活費の整理のしかたをお伝えします。

1．まずは「会社から入るお金」を確かめる

休職は、在籍したまま一定期間仕事を休む扱いです。退職とは手続きもお金の条件も異なります。

休職制度の対象や期間、休んでいる間の給与の扱いは、会社の就業規則などによって違います。「休職したら必ず無給」「給料はそのまま出る」と決めつけず、人事・総務に確認してみましょう。
参考：厚生労働省「モデル就業規則」

聞きたいのは、たとえば次のようなことです。

・休職中の給与や手当は、いつまで、どのくらい支給されるか
・有給休暇の残りと、休職前に利用できるか
・給与が減る月、支給されなくなる月はいつか

休みに入る日と、口座への入金が減る日は同じとは限りません。給与の締め日・支払日も一緒に確認すると、最初の1か月を考えやすくなります。

2．生活を守るために必要な支出を書き出す

次に、最近の口座の引き落としやカード明細を見ながら、毎月必要なお金をざっくり書いてみます。

・家賃や住宅ローン
・食費、日用品費
・電気・ガス・水道、通信費
・通院費、薬代、通院の交通費
・社会保険料、住民税
・民間の保険料、返済などの継続的な支払い

年払いの保険料や更新料など、毎月ではない支出も、近いうちに予定があれば足しておきましょう。

ここで大切なのは、最初から「どこまで削れるか」を考えすぎないこと。食事や治療、安心して休める住環境は、生活を支える大事な部分です。
見直すとしても、使っていないサービスなど、負担を増やさず変えられるものから。今すぐ解約や変更まで進めなくてもかまいません。

家族と暮らしている場合は、自分が支払う分と家計全体の支出が混ざらないようにしておくと、相談しやすくなります。

3．社会保険料と住民税は、別に確認しておく

普段は給与から引かれているお金ほど、休職中の支出から抜けやすいものです。

会社の健康保険・厚生年金に加入したまま病気休職をする場合、無給でも原則として保険料の自己負担は続きます。「収入がなくなれば自動的に免除」とは考えず、金額と支払い方法を会社に確認しましょう。
参考：埼玉県「休職中の保険料について」

住民税も、主に前年の所得をもとに計算されるため、今の給与が止まっても自動的になくなるわけではありません。給与から天引きできなくなると、自分で納める方法に変わる場合があります。
参考：横浜市「個人の市民税・県民税について」、墨田区「退職・休職後の住民税の納付」

人事・給与担当には、「毎月いくらを、いつ、どの方法で払うのか」をまとめて聞くと整理しやすいです。納付書が届く場合は、その期限も確認してください。
支払いが難しいときは、期限前に自治体の納税相談窓口などへ相談を。猶予や減免が使えるかは条件によるため、休職すれば一律に認められるものではありません。

4．傷病手当金は「金額」と「入金時期」を分けて考える

休職中の収入を支える制度として、健康保険の傷病手当金があります。
主な条件は、業務外の病気やけがの療養で仕事に就けず、連続3日間の待期を含めて4日以上休み、休んだ期間の給与が支払われないことです。給与が支給されても、傷病手当金より少ない場合は差額が支給されます。
HSPという言葉だけで対象が決まるものではなく、医師の意見や仕事内容などを踏まえて判断されます。

支給額は、原則として支給開始日前の12か月間の標準報酬月額の平均を30で割り、その3分の2とした日額をもとに計算します。加入期間が短い場合などは別の計算があります。「普段の手取りの3分の2」とは限らないので、加入先の健康保険へ確認しましょう。
参考：協会けんぽ「傷病手当金」

ただ、支給対象になることと、すぐに口座へ入ることは別です。
申請には本人の記入に加えて、会社や医師による証明などが必要です。書類をそろえる時間と、提出後の審査・振込みまでの時間を分けて見ておきましょう。
参考：協会けんぽ「傷病手当金について・よくあるご質問」

申請する期間が終わってから手続きを進めるため、休み始めに先払いされるものではありません。会社や加入先に、申請できる時期、書類の流れ、入金の見込みを確認しておくと安心です。未確認の金額や振込日は、予定に入れる際も「未定」と分けておきましょう。
参考：協会けんぽ「傷病手当金の記入の注意点・提出前チェックリストの案内」

制度の詳しい説明は、傷病手当金についての記事にもまとめています。

5．「毎月の不足分」と「入金までの支払い」を見る

必要な支出と収入の見込みがわかったら、同じ1か月分で比べてみます。

収入は、給与から引かれた後の金額なのか、保険料などを別に払う前の金額なのかも確認を。同じ保険料や住民税を二重に数えないようにします。

不足しそうな時期が見えたら、その内容を会社や相談窓口に伝えられます。数字を出す目的は、ひとりで「休めない」と結論を出すためではなく、必要な支えを具体的にするためです。

6．今日は、小さな確認をひとつだけでも

体調がつらい日に、制度も家計も全部調べるのは大変です。
まずは次のうち、できそうなものをひとつ選んでみてください。

一人で確認するのが難しければ、話せる範囲を決めて、信頼できる家族などに一緒に見てもらう方法もあります。相談先に迷ったときは、無料の公的相談窓口を紹介した記事も参考にしてください。

お金の見通しが整うまで、受診や休む相談を我慢する必要はありません。つらさが強いときは、まず医療機関や職場の相談先に今の状態を伝えてくださいね。

休職中の生活費は、「必要なお金」「入るお金」「その時期」に分けると、確認することが少しずつ見えてきます。
今の自分にできるところから、ひとつずつで大丈夫です (^^)

※制度の説明は2026年10月11日時点の公式情報をもとにしています。勤務先・加入する健康保険・自治体や個別の状況によって扱いが異なるため、実際の金額や手続きは各窓口へご確認ください。